ダン・マッグラス氏

プリショーはお客様の映画体験を左右する上で極めて重要な意味を持っています。特に大作映画の場合、お客様は本編の30分前にはご入場されますので、エンタテインメント性が高く、加えて当社の収益にもつながるようなプリショーの提供を目指しています。それには適切なバランスが必要になります。つまり、当社が収益をあげるのに十分な広告が入っているということと、お客様にとって面白く、本編が始まるまでスクリーンを見つづけてしまうようなエンタテインメントでなければならないということです。

当社が現在採用しているプリショー用のデジタルプロジェクターは、非常に優れた画質でフルスクリーンで映像を映写できます。さらに今後DLP2Kプロジェクターを導入すれば、光量が増えることによりコンテンツを差し替えることなく、より鮮明でクリアーな映像の上映が可能になります。そうなると、映画体験全体が一層充実したものになるでしょう。
 

当社が、最初にデジタルプリショーソリューションを検討していた時にコダックから得た提案は、他のどこよりもコストパフォーマンスに優れており、また、商品化も市場で一番早いものでした。コダックの各サイトへのインストールは、すべて納期どおり、かつ予算どおりに進みました。コンテンツの配信も時間通りに行われていますし、内容も実に正確です。コダックに関しては、問題は一切ありません。コダックはまさに約束どおりの製品とサービスを提供してくれています。
 

私どもが目指すのは、出遅れることなく、できるだけ早くフィルムからデジタルへ切り替えを図ることです。迅速に行動することにより、多方面からの関心を集め、また、機器を確実に入手できるようにしたいと考えています。しかし、技術や配信、あるいはビジネスモデルには変化があるでしょうから、先走り過ぎて失敗してしまうようなことはしないつもりです。
 

業界の現在のビジネスモデルは、フィルムの物理的な制限に縛られています。映写室内で映画のフィルムを素早く上映スクリーン変更させるのは非常に大変ですので、現在当社では公開から2、3週間たった時点で、スクリーンを固定して上映できるほどの成績があがっていない映画は上映を終了してしまいます。

しかし、デジタル化すれば、フィルムのように物理的に移動させる必要がありませんので、上映スクリーンの変更が素早く行えるようになります。そうすると、例えばスクリーンが16あるサイトで、2スクリーンでそれぞれ4つの違う映画を毎日上映するといったようなことが無理なくできるようになるわけです。結果的に、一つの映画の寿命をのばすことができ、大作の場合DVDが発売される前日まで上映を続けることができるのです。

今後は劇場を映画以外の用途で活用したいと考えていますし、映画以外のコンテンツの編成にも非常に注目しています。つまり、デジタル上映への転換は“業界を変容させる出来事”になるということです。ほとんどの人が想像している以上に、現在のビジネスモデルから大きく変わることでしょう。そして、その変化を全ての人が理解するまでにはしばらく時間がかかるでしょう。
 

私どもはパートナーシップを非常に大切に考えています。コダックを例にとって説明しますと、当社にとってコダックは、デジタル分野における素晴らしいパートナーです。信頼ができ、そして、当社の現在のデジタルプリショーを進化させることができる技術を持ったパートナーとの連携は重要なことです。私どもは種類の異なるサーバーをいくつも持ちたくはありません。それは2つの異なるネットワークを作り上げることになりかねず、そんな重なり合うネットワークを作ることはまったく意味がないからです。

さて、この先さらなるデジタル化を進めるにあたっては、プロジェクターとシアター マネジメント システムの選定を行わなくてはなりません。私どもは、プリショーに、コダックのシステムを導入した時点で、いち早く、あらゆる手動作業を排除することができました。
 

当社は全てのサービス業務を外部委託しています。現在と同じ外注スタッフ、同じ委託会社を利用できる限り、そうする価値があると思います。彼らは私どもが知っているスタッフであり、当社のシステムについてトレーニングされているのですから。

言うまでもなく、デジタルの本編用プロジェクター、プリショー用プロジェクター、35mmフィルム用プロジェクターのすべてが一つのサイトに混在する時期があるでしょう。そういった機器の保守に、複数の異なるサービス業者と契約しなければならないようなことは避けたいところです。私でしたら、1社のサービス業者が、デジタルプロジェクターの調整に来たときに必要に応じてフィルムプロジェクターもあわせて調整できたらいいと思います。理想を言っているだけかもしれませんが、まさにそれが私どもの目指している姿なのです。
 

自宅で映画を見るのは簡単ですが、人間にはコミュニケーションも必要ですし、誰だって公共の場所で大勢の人と何かをしたいと思うものです。わたしはそこに、映画館がこの先もずっと存在し続ける理由があると思います。

と同時に、当社の事業は映画を上映することだけにとどまるべきではないと切実に感じています。目指すのはあらゆるエンタテインメントの目的地となることです。映画は今後も変わらず触媒となって、当社の事業の主力であり続けるでしょう。しかし、ただ状況を傍観しながら『うちは興行会社ですから』と言ってはいられません。それ以上を目指すことが必要であり、そうしたいと思っています。

つまり現実は、劇場運営ビジネスには変化が始まっていますし、それに伴い私達自身も変わらなければならないということです。自宅よりも価値のある体験を劇場は提供し続けなければならないのです。消費者を家から出かけさせるだけの体験を、今後も私たちは創造し続けなければなりません。デジタル技術はその助けになるものなのです。